ブリュッセルはAppleのApp Store新条件を歓迎した——異を唱えたのはEpicだけ

数字を平たく言うと

新しい条件は10月1日に発効し、Apple自身の開発者向け文書ですら説明に苦労していた構造を置き換える。これからは四つの場合分けがほぼすべてを覆う。分かれ目は二つの変数だ。アプリがどこで配信されるか、そして支払いを誰が処理するかである。

App StoreにあるアプリがAppleのApp内課金を使う場合は26%。Small Business Program（小規模事業者プログラム）、Mini Apps Partner ProgramとVideo Partner Program、そして初年度を過ぎた自動更新サブスクリプションでは15%に下がる。App Storeにあるアプリが自前の決済事業者を使う場合は20%、同じ各プログラムのもとでは10%。利用者を支払いのためにWebへ送り出すアプリは15%、プログラム適用時は10%を負う。そしてApp Storeの外だけで配信されるアプリ——代替アプリマーケットプレイス経由、あるいはWebから直接——は5%のCore Technology Commission（コアテクノロジー手数料）を支払う。

二つの課金は完全に姿を消す。初期獲得手数料とストアサービス手数料だ。Core Technology Fee（コアテクノロジー料）も廃止される。開発者が待っていた変更はこれである。残るのは、配信経路と決済手段の組み合わせで決まる料率だけになり、同じアプリでも選ぶ経路によって負担は26%から5%までのあいだを動く。

Core Technology Feeの廃止が効く理由

Core Technology Feeは、欧州の代替条件のもとで配信する開発者に対し、高い数量のしきい値を超えた分についてインストール1件ごとに課される定額の負担だった。Appleはこれを、並外れた規模に達した開発者を対象とするインストール単位の料金だと説明している。その欠陥は計算ではなく構造にあった。売上ではなくダウンロードに対して発生したからである。無料アプリが一気に広まれば、対応する収益のない請求書が生まれうる。開発者は、ヒットを予測しない限り請求額を予測できなかった。負担の大きさを左右するのは売れ行きではなく広まり方であり、収益の見通しと請求の見通しがそもそも噛み合わなかったということだ。

置き換わる5%のCore Technology Commissionは、代わりにデジタル取引に対して課される。上限のない固定の債務が、実際に受け取った金額に対する比率に変わるということだ。代替アプリマーケットプレイスを試すかどうか迷っている小規模スタジオにとって、この違いは値引きではない。試行そのものを見積もり不能にしていたリスクが取り除かれた、ということである。

欧州委員会が実際に述べたこと

Bloombergに寄せられ、Irish Independentが伝えた欧州委員会の回答は、短く、言葉を選んだものだ。Appleの変更を歓迎し、それが2025年4月のステアリング（他の購入手段への誘導）に関する非遵守決定と、代替配信についての予備的見解を受けた「緊密な対話」の後に出てきたものだと述べ、そのうえで委員会は「新条件の実効的な実施を監視する」と付け加えている。

この最後の一節は飾りではない。ある条件を歓迎することは、案件を閉じることと同じではない。委員会の声明は、自らが照らす物差しをあらためて示してもいる。デジタル市場法（DMA）のもとで、EUの利用者は「アプリの代替配信経路について完全かつ実効的な選択」を行う権利を有する、というのがその言い方である。変わったのは進む向きだ。ブリュッセルは2024年と2025年をAppleの提案を却下することに費やし、いまそれをやめた。歓迎の言葉と監視の予告は、同じ回答のなかに並んで置かれている。

同じ発表に含まれる子どもの保護策

同じ発表には、欧州の家庭でのアプリの使われ方を左右する一連の規則が含まれている。「キッズ」カテゴリのアプリは、取引を完了させるためにWebサイトへリンクすることが一切できない。18歳未満の利用者に対しては、代替決済または外部リンクを使うApp Storeのアプリは、購入の前にペアレンタルゲートを表示しなければならない。13歳未満の利用者については、取引を目的としたリンクアウトは全面的に禁じられる。加盟国が13歳を超える年齢についても保護者の同意を求めている場合、保護はそれに合わせて広がるとAppleは説明している。

これらは決済の開放に対する静かな重しである。外部リンクの先はAppleがホストもモデレートもしないページであり、見慣れない決済画面に向かう子どもは、真っ先に思いつく失敗のかたちである。18歳未満にはゲート、13歳未満には禁止という段差の付け方そのものが、開放の速度を年齢で調整する試みだと言える。ゲートがどこまで機能するかは、条件が発効してはじめて測れる。

誰がストアを運営できるようになったか

Appleは、代替アプリマーケットプレイスを運営したりWebから配信したりできる主体の範囲も広げた。申請者は、Dun & Bradstreetの財務健全性スコアで中程度の水準を満たすか、株式を公開しているか公開企業に保有されているか、確立した投資会社からベンチャー資金を受けているか、有資格の会計専門家による監査を終えているか、あるいは政府機関・学校・非営利団体であれば要件を満たす。

このいずれか一つで足りるという点が、実質的な緩和である。従来の要件は、代替配信が可能にするはずだった小規模で独立した事業者をまさに締め出していると広く受け止められていた。五つの経路のうち一つを満たせばよいという設計は、その批判に応えるものである。代替経路で配信されるすべてのアプリをAppleが技術的に審査するノータリゼーションは、引き続き必須だ。Webでの配信にはマーケットプレイス運営者による監視が存在しない——Appleはそう述べてこの点を擁護している。

Epicだけが「ノー」と言う

Epic Gamesは、法はWebへのリンクアウトを「無償で」認めることをAppleに義務づけており、新しい条件は「デジタル市場法を意図的に侵害する」ものだと反応した。Epicの立場は6年間一貫している。Appleが処理していない支払いに対してゼロを超える手数料は、すべて正当性を欠くというものだ。手数料の水準ではなく、手数料を課す権利そのものを争点に置く立て方である。筋の通った原則ではあるが、委員会が採ったように見える原則ではない。

米国との対比が示唆的である。米国の手続きでも、Appleは同種の三段階のリンクアウト料率を提案している——15%、10%、5%という数字は8月13日に詳しく伝えた——が、そこでの数字は規制当局と合意されたものではなく、法廷侮辱の認定を受けて判事が定めるものだ。Appleは10月に、Epicの事件のうち手数料に関する部分をめぐる連邦最高裁の判断も控えている。

開発者にとっての意味

実務的な点が三つある。料率が適用されるのは10月1日からであり、9月に下す価格の判断はこれを前提にすべきだ。開発者はAppleのApp内課金を、アプリ内であれリンクであれ、代替の選択肢と並べて提供できるようになった。ただしAppleの表示要件に従い、選んだ構成を12か月維持することが条件となる。この期間の縛りこそ、もっとも見落とされやすい細部である。12か月とは、途中で判断を変えても一年が過ぎるまで構成を戻せない長さだということである。そして18歳未満の利用者を抱えるなら、ペアレンタルゲートは任意ではなく、期日までに実装しておく必要がある。